お客様
JCUグループは、常にお客様の視点で考え、確かな品質と安全性の確保、きめ細やかなサポートにより、お客様に安全・安心を届けます。
品質管理
JCUグループは、品質の維持と向上がお客様の満足と信頼につながり、その結果がグループ全体の持続的な成長につながると考えます。その考えを基に「JCU品質方針」を定め、品質マネジメントの指針にしています。
また、国際規格である品質マネジメントシステムISO9001を国内の生産本部、営業本部、総合研究所で取得し、製品の品質管理および品質の維持・向上を図っています。海外でも表中の事業所においてISO9001を取得し、品質マネジメントに努めています。
海外拠点のISO9001認証取得状況
海外拠点のその他のISO認定取得状況
品質目標
JCUグループは、品質管理体制を強化するため様々な取り組みを推進しています。生産本部では、作業手順書の見直しやヒヤリハット教育を実施し、ヒューマンエラー防止への意識向上を図っています。また、製造設備、ユーティリティ設備の老朽化点検および設備保全による生産ラインの安定稼働維持、製造の作業条件や設備改善の推進によって、品質の安定のみならず生産性の向上にも努めました。
JCU品質方針
当社の経営理念および社会情勢・市場動向に基づき、品質方針を次のように定める。
- 新たな表面処理技術を追求することにより、世界中の物づくりを支え、人々の生活を豊かにすることに貢献する。
- 市場の要求に的確かつ迅速に対応し、顧客満足および世界的な市場シェア向上を追求する。
- 地域・国に関係なく、すべての顧客に同じ品質の製品・サービスを提供する。
本方針を具現化するために、ISO9001：2015による品質マネジメントシステムを適用し、次を実施する。
- （1）品質マネジメントシステムの有効性が発揮できるように、継続的な改善を推進する。
- （2）各部署は業務上の課題に基づいて品質目標を策定し、その目標達成のために努力する。
- （3）品質方針並びに品質マネジメントシステムを全従業員に周知徹底する。
- （4）当社を取り巻く内外の環境の変化に対応し、必要に応じて、品質方針を見直す。
製品に関する情報開示
JCUグループでは、各製品の製品ラベルに、化学品の分類および表示に関する世界調和システム（Globally Harmonized System of Classification and Labelling of Chemicals:GHS）に対応した情報を記載しています。製品ラベルには日本語と英語に加え、必要に応じて製品を納入する国の言語で現地の法規制に沿って情報を記載しています。
各製品の性能や管理方法について記載された技術資料は、総合研究所で作成しています。技術資料は営業部門などで内容を精査したうえで、お客様に提供しています。
GHSおよび日本の法令に準拠した安全データシート（Safety Data Sheet:SDS）も日本語および英語表記で作成しています。また各国の法令には現地法人で対応しています。
安全性データシート（SDS）
化学物質および化学物質を含む混合物などを譲渡または提供する際に、その物質の物理化学的な性質、危険性、有害性および取り扱いに関する情報を、供給事業者から取り扱い事業者へ提供するための文書です。SDSにはその他に、ばく露した際の応急措置、保管方法、廃棄方法などが記載されています。
※2023年4月1日に改正化管法（化学物質排出把握管理促進法）対応のSDSをリリース
品質マネジメント体制
JCUグループは、品質方針を実現するための品質マネジメント体制を構築しています。生産本部長を品質マネジメントの最高責任者とし、そのもとに管理責任者を配置、副管理責任者とともにグループの品質向上を図っています。
品質マネジメント体制図
情報の保護
JCUグループは、お客様、お取引先様情報の適正な取り扱いおよび保護のために、業務上知り得た情報を正当な目的以外に使用しないとともに、機密情報管理規程などに従い、開示・漏えいがないよう厳重に管理しています。
また、JCUでは「個人情報保護方針」を策定し、運用しています。
生産本部の品質管理について
品質保証部長 山崎 宣広
経歴
総合研究所電子分野のCS・開発部門の責任者を経て、2018年から製造工場も有するベトナム現地法人の現地責任者を歴任後、2023年4月より生産本部の品質保証部長に就任
生産本部では、品質マネジメントシステムに基づいた管理体制にて、常に安定した品質で、お客様が安心して使用できる製品提供をモットーに、製造・技術・品質保証がそれぞれ相互監視できる厳格な管理体制を構築しています。
われわれが心掛けているのは、安定した品質の維持管理もさることながら「イレギュラーな製品を作らない」＝「生産工程でイレギュラーを発生させない」システムを構築することであり、そのために、改善活動をはじめ5S活動や安全パトロールを継続し、PDCAサイクルを活用して更なる品質向上を目指しています。
今年はwithコロナ政策に伴い、海外への渡航制限も撤廃されたことにより、海外現地法人スタッフへの現地指導や実地監査が再開されました。今後も地域・国に関係なくすべてのお客様に同じ品質・サービスを提供できるよう引き続き努めてまいります。
