JCUグループは、従業員の持つ個々の能力をいかすことが経営の大きな柱と考え、人材育成と働きやすい職場環境の整備に取り組んでいます。

働きやすい職場環境

雇用の定着に向けて

平均勤続年数（単体）

JCUは、従業員の定着のための取り組みを進めています。従業員には、自分の能力を発見し伸ばす機会として、自己啓発のためのセミナー受講、事業成長を見据えた展示会見学、語学研修などを推奨しています。また、各個人は目標管理シートを使用して個人目標の設定を行っています。目標管理シートを使用することで、個人の目標をより明確化し、ステップアップした業務を行えているのか、やりがいを高められているのかを確認できる仕組みになっています。その他にも福利厚生の充実など、働きやすい環境づくりに努めています。

さらに、JCUは階層別研修や技術勉強会を通じて、専門知識やスキルの向上を図り、グローバル化に対応した人材育成にも力を入れています。これにより、従業員一人ひとりが持続的に成長し、企業の競争力強化に貢献できる体制を整えています。

JCUではこのような取り組みが、従業員の定着に寄与しているかどうかの目安として、新入社員の定着率や平均勤続年数、離職率を算出しています。

過去3年間（2022年度から2024年度まで）に入社した新入社員の定着率は、95.2％と高い割合を維持しています。平均勤続年数は、男女合計で16.3年と、前年度より向上しています。業界の平均勤続年数（製造業　男性15.9年、女性11.9年、男女合計14.9年^※1）と比較すると、男女ともに上回る結果となっています。また、2019年度以降、男女合計の平均勤続年数は、徐々に上昇する傾向にあります。

2024年度の離職率は、4.4％となりました（参考：2024年度上半期の製造業の平均離職率は4.9％^※2）。離職率の内訳は、自己都合が3.2％、会社都合が0％、それ以外の定年退職などが1.2％です。

※1 厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」より抜粋
※2 厚生労働省「令和6年上半期雇用動向調査　概況全体版」より抜粋

ハラスメント対策

JCUグループでは、ハラスメント防止対策として、社内にセクハラ及びパワハラ相談室を常設しています。各事業所には窓口の担当者として男女各1名ずつが配置され、イントラネットで周知を行うなど相談しやすい環境づくりを行っています。また、全従業員を対象としたハラスメント防止方針を策定し、各種ハラスメントの未然防止と問題解決、プライバシーの保護に努めています。

加えて、メンタルヘルスおよび各種ハラスメントなどに対応する相談窓口（EAP／従業員補助プログラム）を社外に設けており、従業員の抱えるストレスや悩みなどにいち早く対応できるようにしています。EAP講師によるメンタルヘルスケア研修やパンフレットとカードの配付、年4回のイントラネットでの情報発信などにより、管理職を含む全従業員が働きやすい環境づくりを行っています。

メンタルヘルス・ハラスメントに関する
社員研修状況（単体）

多様性と機会均等

JCUグループは、多様性を尊重し、機会の均等を図っています。
雇用条件についても性別などによる差は設けていません。

従業員数（単体）

正社員比率（単体）

女性管理職比率（単体）

障がい者雇用（単体）／外国人従業員数（単体）

育児と介護

JCUでは多様性をいかして働いてもらうため、厚生労働省の定めた法定の日数よりも多く取得できる育児休業制度や、男性従業員も利用している育児短時間勤務制度を設けています。同様に介護休業制度も設けています。

育児休業取得者数（単体）

産休、育児休業、介護休業制度の概要

出生時育児休業（産後パパ育休）取得者インタビュー

JCUでは、男性も女性も安心して働ける様々な職場環境を整備しています。今回は、出生時育児休業（産後パパ育休）の取得者に、休暇取得前後の心情や職場・家庭での状況について伺いました。

管理本部 法務部 白川 慶亮

Q1.育児休暇を取得したきっかけと、取得の際の気持ちなどを聞かせてください。

もともと子どもが好きなので、積極的に育児に参加したいという気持ちがありました。また、小学校に入学したばかりの娘もいるため、妻を含め少しでも家族に寄り添って、身体的・精神的な支えになってあげたいという思いでした。産後パパ育休は分割取得できることも育児休暇を取得する後押しとなりました。

Q2.育児休暇中のエピソードや、現在のお子さんの様子を教えてください。

育児休暇は２回に分けて取得しました。前半は、妻の出産から退院までしっかりサポートできましたが、後半は妻が体調不良で入院することになってしまい、子ども2人の世話と入院中の妻のケアを、私の両親のサポートを得ながら乗り切りました。今は妻も回復し、息子も元気に育ってくれています。

Q3.これから育児休暇を取得する従業員に、メッセージをお願いします。

子どもにとって生まれたばかりの時期は、一生戻ってこない大切な時間です。JCUは育休制度の利用が推奨されていますし、業務面のフォロー体制も整えてくれる環境にあります。ぜひ、本制度を活用して家族の絆を大切にしてほしいと思います。

人材育成

JCUグループでは、2024年5月に発表した中期経営計画において、「人的資本の有効活用」を基本方針およびマテリアリティのひとつとして掲げています。その中でも人材育成は、当社の目指す姿を実現するために必要不可欠な課題と考えています。そのためJCUでは、様々な施策とともに人材育成プログラムの充実に力を注いでいます。

新入社員は入社後約2か月にわたり、実験を行いながら表面処理の原理を学ぶ技術研修、原料の投入から出荷までの薬品製造工程を学ぶ工場研修、当社薬品を使用するお客様の生産現場に同行する営業研修など、各部門で研修を受けます。これにより、JCUグループの強みを理解・体験し、よりよい製品やサービスを提供するために必要な基礎知識の習得を行っています。また、情報漏洩防止、法令順守の徹底を図るため、定期的な情報セキュリティー教育やコンプライアンス教育などを行っています。

事業所ごとの人材育成の取り組みとして、生産本部ではヒヤリハットなどの問題発見力の強化のための研修を行っています。総合研究所ではスキルマトリクスを採用し、客観的な視点から個人の能力を把握することで自身の能力について改めて意識を持ってもらう取り組みを行っています。また、営業本部では「営業力育成活動計画進捗管理シート」を作成し、必要なスキルの習得に役立てています。海外の各事業所でも現地スタッフのスキル向上のため、技術や法令規制に関する勉強会など各種研修を行っています。

加えて、JCUでは以下のような研修プログラムを用意し、組織のグローバル化に対応した従業員の成長をサポートしています。

従業員の育成のため、JCUグループは今後も様々な施策を行っていきます。

JCUグループが求める人材像

人材育成のための研修プログラム

グローバル理解を深める「現地法人紹介資料」

JCUでは、海外現地法人の業務内容や事業環境、社内の雰囲気、それぞれの国・地域の文化や特色などを従業員に理解してもらうために、年に一度「現地法人紹介資料」を作成し、イントラネットに掲載しています。

資料は出向者が作成し、海外現地法人の組織体系や出向者からのコメント、社内旅行などのイベントの様子が紹介され、社内の雰囲気がよく伝わる構成になっています。また、現地の伝統的な民族文化や食文化、観光名所から日常生活の様子に至るまで、写真をふんだんに使って現地の魅力を伝えています

「現地法人紹介資料」を通し、多くの従業員に海外現地法人への理解を深めてもらうことで、グローバル企業の従業員としての意識の醸成を図っています。