GRIガイドライン対照表
本報告書には、「GRI（Global Reporting Initiative) サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」による標準開示項目の情報を記載しています。
| GRIスタンダード | 開示項目 | 情報掲載ページ | |
|---|---|---|---|
| 一般開示事項 | |||
| 1. 組織のプロフィール | |||
| GRI 102： 一般開示事項 | 102-1 | 組織の名称 | 会社情報＞会社概要 |
| 102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | ガバナンス＞CSRマネジメント 事業戦略とサステナビリティ 会社情報＞会社概要 製品情報＞製品情報一覧 特集「環境配慮型製品の開発」 | |
| 102-3 | 本社の所在地 | 会社情報＞会社概要 | |
| 102-4 | 事業所の所在地 | 会社情報＞国内拠点 会社情報＞海外拠点 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| 102-5 | 所有形態および法人格 | 会社情報＞会社概要 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| 102-6 | 参入市場 | 会社情報＞事業内容 事業戦略とサステナビリティ | |
| 102-7 | 組織の規模 | 会社情報＞会社概要 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| 102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | 社会＞従業員 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| 102-9 | サプライチェーン | 社会＞お取引先さま | |
| 102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | トピックス一覧 投資家情報＞IRニュース | |
| 102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | ガバナンス＞リスクマネジメント 環境＞環境マネジメント 社会＞お客さま 会社情報＞事業継続計画 | |
| 102-12 | 外部イニシアティブ | ガバナンス＞コンプライアンス | |
| 102-13 | 団体の会員資格 | ― | |
| 2. 戦略 | |||
| 102-14 | 上級意思決定者の声明 | トップメッセージ | |
| 102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | ガバナンス＞リスクマネジメント 会社情報＞事業継続計画 事業戦略とサステナビリティ | |
| 3. 倫理と誠実性 | |||
| 102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | ガバナンス＞ コンプライアンス 会社情報＞企業理念と行動基準 | |
| 102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | ガバナンス＞ コーポレート・ガバナンス 投資家情報＞コーポレートガバナンス | |
| 4. ガバナンス | |||
| 102-18 | ガバナンス構造 | ガバナンス＞CSRマネジメント ガバナンス＞ コーポレート・ガバナンス 投資家情報＞コーポレートガバナンス | |
| 102-19 | 権限移譲 | ガバナンス＞CSRマネジメント ガバナンス＞ コーポレート・ガバナンス | |
| 102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | ガバナンス＞CSRマネジメント ガバナンス＞ コーポレート・ガバナンス | |
| 102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | ガバナンス＞CSRマネジメント | |
| 102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | 投資家情報＞コーポレートガバナンス | |
| 102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | 投資家情報＞コーポレートガバナンス | |
| 102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | ガバナンス＞ コーポレート・ガバナンス 投資家情報＞株主総会 投資家情報＞コーポレートガバナンス | |
| 102-25 | 利益相反 | 投資家情報＞コーポレートガバナンス | |
| 102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | ガバナンス＞CSRマネジメント ガバナンス＞ コーポレート・ガバナンス | |
| 102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| 102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | 投資家情報＞コーポレートガバナンス | |
| 102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | ガバナンス＞リスクマネジメント 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| 102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | ガバナンス＞リスクマネジメント 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| 102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | 投資家情報＞コーポレートガバナンス 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| 102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | ― | |
| 102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | 投資家情報＞コーポレートガバナンス | |
| 102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | リスクマネジメント＞重要なリスク | |
| 102-35 | 報酬方針 | 投資家情報＞有価証券報告書 投資家情報＞コーポレートガバナンス | |
| 102-36 | 報酬の決定プロセス | 投資家情報＞コーポレートガバナンス | |
| 102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | 投資家情報＞有価証券報告書 投資家情報＞コーポレートガバナンス | |
| 102-38 | 年間報酬総額の比率 | ― | |
| 102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | ― | |
| 5. ステークホルダー・エンゲージメント | |||
| 102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | ガバナンス＞CSRマネジメント | |
| 102-41 | 団体交渉協定 | ― | |
| 102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | ガバナンス＞CSRマネジメント | |
| 102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | ガバナンス＞CSRマネジメント | |
| 102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | ― | |
| 6. 報告実務 | |||
| 102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | 会社情報＞国内拠点 会社情報＞海外拠点 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| 102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | 編集方針・ダウンロード | |
| 102-47 | マテリアルな項目のリスト | ― | |
| 102-48 | 情報の再記述 | 編集方針・ダウンロード | |
| 102-49 | 報告における変更 | ― | |
| 102-50 | 報告期間 | 編集方針・ダウンロード | |
| 102-51 | 前回発行した報告書の日付 | 編集方針・ダウンロード | |
| 102-52 | 報告サイクル | 編集方針・ダウンロード | |
| 102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | 編集方針・ダウンロード お問い合わせ | |
| 102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | 編集方針・ダウンロード GRIガイドライン対照表 | |
| 102-55 | 内容索引 | GRIガイドライン対照表 | |
| 102-56 | 外部保証 | ― | |
| マネジメント手法 | |||
| GRI 103 : マネジメント手法 | 103-1 | マテリアルな項目とその該当範囲の説明 | ― |
| 103-2 | マネジメント手法とその要素 | ― | |
| 103-3 | マネジメント手法の評価 | ― | |
| 経済 | |||
| GRI 201: 経済パフォーマンス | 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 投資家情報＞有価証券報告書 社会 |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | ガバナンス＞リスクマネジメント 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| GRI 202： 地域経済での存在感 | 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | ― |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | ― | |
| GRI 203： 間接的な経済的インパクト | 203-1 | インフラ投資および支援サービス | 社会＞地域社会 環境＞エネルギー |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | 社会＞地域社会 環境＞エネルギー | |
| GRI 204：調達慣行 | 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | ― |
| GRI 205：腐敗防止 | 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | ガバナンス＞コンプライアンス |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | ガバナンス＞コンプライアンス 会社情報＞企業理念と行動基準 | |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | ― | |
| GRI 206： 反競争的行為 | 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | ― |
| GRI 207：税務 | 207-1 | 税務へのアプローチ | 投資家情報＞有価証券報告書 |
| 207-2 | 税務のガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | 投資家情報＞有価証券報告書 | |
| 207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | ― | |
| 207-4 | 国別の報告 | ― | |
| 環境 | |||
| GRI 301：原材料 | 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | ― |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | 環境＞原材料 | |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | 環境＞廃棄物 | |
| GRI 302： エネルギー | 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | 環境＞エネルギー |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | ― | |
| 302-3 | エネルギー原単位 | 環境＞エネルギー | |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | 環境＞エネルギー | |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | 環境＞エネルギー | |
| GRI 303： 水と廃水 | 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | 環境＞水 |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | ― | |
| 303-3 | 取水 | ― | |
| 303-4 | 排水 | ― | |
| 303-5 | 水消費 | 環境＞水 | |
| GRI 304： 生物多様性 | 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | ― |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | ― | |
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | ― | |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | ― | |
| GRI 305： 大気への排出 | 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | 環境＞エネルギー |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | 環境＞エネルギー | |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） | ― | |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | ― | |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | 環境＞エネルギー | |
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | ― | |
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | 環境＞エネルギー | |
| GRI 306： 排水および廃棄物 | 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | 環境＞廃水・廃棄物 |
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | 環境＞廃水・廃棄物 | |
| 306-3 | 発生した廃棄物 | ― | |
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | ― | |
| 306-5 | 処分された廃棄物 | ― | |
| GRI 307： 環境コンプライアンス | 307-1 | 環境法規制の違反 | 環境＞環境マネジメント |
| GRI 308： サプライヤーの環境面のアセスメント | 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | ― |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | ― | |
| 社会 | |||
| GRI 401：雇用 | 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | 社会＞従業員 |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | 社会＞従業員 | |
| 401-3 | 育児休暇 | 社会＞従業員 | |
| GRI 402：労使関係 | 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | ― |
| GRI 403： 労働安全衛生 | 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 社会＞従業員 |
| 403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | ― | |
| 403-3 | 労働衛生サービス | ― | |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 社会＞従業員 | |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | ― | |
| 403-6 | 労働者の健康増進 | ― | |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | 社会＞従業員 | |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | ― | |
| 403-9 | 労働関連の傷害 | ― | |
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | ― | |
| GRI 404：研修と教育 | 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 社会＞従業員 |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 社会＞従業員 | |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | ― | |
| GRI 405： ダイバーシティと機会均等 | 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | 社会＞従業員 投資家情報＞有価証券報告書 |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | ― | |
| GRI 406：非差別 | 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | ― |
| GRI 407： 結社の自由と団体交渉 | 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | 社会＞従業員 投資家情報＞有価証券報告書 |
| GRI 408：児童労働 | 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | ガバナンス＞コンプライアンス ガバナンス＞リスクマネジメント 社会＞従業員 投資家情報＞有価証券報告書 |
| GRI 409：強制労働 | 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | ガバナンス＞コンプライアンス ガバナンス＞リスクマネジメント 社会＞従業員 投資家情報＞有価証券報告書 |
| GRI 410：保安慣行 | 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | ― |
| GRI 411： 先住民族の権利 | 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | 該当事例なし |
| GRI 412： 人権アセスメント | 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | ― |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | ― | |
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | ― | |
| GRI 413： 地域コミュニティ | 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | 社会＞地域社会 |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | ― | |
| GRI 414： サプライヤーの社会面のアセスメント | 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | ― |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | ― | |
| GRI 415：公共政策 | 415-1 | 政治献金 | ― |
| GRI 416： 顧客の安全衛生 | 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | 社会＞お客さま 特集「環境配慮型製品の開発」 |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 違反事例なし | |
| GRI 417： マーケティングとラベリング | 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | 社会＞お客さま 特集「環境配慮型製品の開発」 |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 違反事例なし | |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例報 | 違反事例なし | |
| GRI 418： 顧客プライバシー | 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | ― |
| GRI 419： 社会経済面のコンプライアンス | 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | ― |
