気候変動対策への積極的な取り組み

JCUグループは、地球環境を保全し持続可能な社会づくりに貢献するよう努めています。

JCU環境方針

当社は、めっきを中心とした表面処理用薬品の製造・販売を主業務としており、電子機器の小型化・高密度化、ならびに自動車や生活用品の外観および耐食性の向上など、社会の発展や生活の快適化に大いに貢献するとともに、省資源・省エネルギーなど環境保全にも寄与している。

一方、製品の開発・製造などの事業活動にあたっては、電力・水などの環境資源を消費するだけでなく、廃棄物や洗浄水として化学物質を環境に排出している。

さらに、当社が供給した製品が使用されることによっても、化学物質の排出やエネルギーの消費など、環境に影響を及ぼしている。

これらのことを勘案し、『JCU環境方針』を下記に定め、さらなる環境保全に努力するものである。

  • 化学物質の適正な管理を徹底するとともに、異常時や緊急時でも環境汚染が最小限となるよう、防止対策を確実に実施する。
  • 製品由来の環境影響を極力低減するよう、環境負荷の低減に配慮した製品およびプロセスの研究・開発に努め、なおかつ製品中の環境管理物質の管理を徹底する。
  • 廃棄物の減量化および省エネルギー・省資源化を推進する。
  • 環境管理システムを効果的に運用し、かつ継続的に改善する。
  • 環境に関する法令・規制ならびに、当社が同意した顧客要求事項を順守する。
  • 本環境方針は、当社内および当社が業務委託したすべての企業・団体や作業者に周知するとともに、一般の人々が閲覧できるようにする。

環境マネジメント体制

JCUグループは、環境方針を実現するための環境マネジメント体制を構築しています。生産本部長を環境マネジメントの最高責任者とし、そのもとに管理責任者を配置、副管理責任者とともにグループの環境管理を行っています。

総合研究所および生産本部では、環境に関連するデータおよび法令の情報を収集し、具体的な環境保全活動を推進しています。

また、JCUグループは環境パフォーマンス向上のためISO14001の取得と維持を行っています。国内では、研究・開発拠点である総合研究所と製造拠点である生産本部でISO14001の認証を2000年5月に取得し、これに基づいたマネジメントを運用しています。海外では表中の事業所においてISO14001の認証を取得し、継続的な環境改善活動を行っています。

国内拠点のISO14001認証取得概要

国内拠点のISO14001認証取得概要表

海外拠点のISO14001認証取得状況

海外拠点のISO14001認証取得状況の表

環境マネジメント体制図

環境マネジメント体制図

環境行動計画

JCUグループは、環境に関する主要テーマについて、各拠点で目標を定め、取り組みを行っています。

生産本部では、環境・化学物質に関する法令について持ち回り教育を実施し、教育をする側と受ける側、どちらも経験することで従業員一人ひとりの当事者意識を高め、より効果的な知識の向上を図りました。

また、衛生管理者、危険物取扱者などの有資格取得者不足のリスク対策も教育計画を立案し、継続的な資格取得を推進しています。環境パフォーマンスに関しても、継続して廃棄物の適正管理と削減に取り組んでいます。

総合研究所と生産本部では、電気や水の使用量、廃棄物の排出量などの推移を定期的に確認、周知することで、目標達成への意識を高めています。このような活動の結果、前期に比べCO排出量を削減できました。

TCFD提言に沿った気候変動関連の情報開示
およびCDPスコアの獲得

JCUグループは、「世界中のお客様に必要とされる企業」を目指しながら、持続的な成長を続けていくためにも「急成長する市場×不透明な経営環境」に対応していくことが必要不可欠であると考え、中期経営計画(2025年3月期~2027年3月期)において「サステナビリティ経営の推進」を基本方針のひとつに掲げております。

そのため、2022年6月に、TCFD提言への賛同の表明以降、TCFD提言にて推奨される4つのテーマ(気候変動のリスク・機会に関するガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標)に関する気候変動関連情報を積極的に開示しております。開示した情報は、進捗状況および結果をモニタリングし、シナリオ分析に応じた対応を推し進めています。

また、2023年には、国際的な環境非営利団体(NGO)であるCDPにより実施された調査「気候変動2023」にも回答を行い、
Bスコアを獲得しました。

今後もJCUグループでは、CO₂排出量のさらなる削減、環境対応型製品の開発など事業活動を通して、脱炭素社会に向けた取り組みを継続し、世界中の人々が豊かな暮らしをおくる社会の実現に貢献していきます。

※Bスコア(マネジメントレベル):
「自社の環境リスクや影響について把握し、行動している」と評価されたことを示す

サステナビリティに関する考え方および取り組みについての情報開示