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Interfinish 2016(北京)に参加して

代表取締役社長兼COO
君塚 亮一 Ryoichi KIMIZUKA

 

経営戦略室
王 依緋 Ihi OH

4年に1回、オリンピックの年に開催されているInterfinishという表面処理技術に関する国際学会があります。Interfinishの主催はIUSF(International Union of Surface Finishing)で、日本の表面技術協会も加盟しています。今回は10カ国余から526名の参加があり、北京国家会議センターで盛大に開催されました。この会議場は北京五輪が行われたメインスタジアム(鳥の巣)のすぐ隣にあり、アジア最大の会議場となっています。当社は、中国表面工程協会副理事長兼IUSF会長である馬先生からの要請があり、基調講演、学術講演および併設された展示会へ出展という形で参加しました。

IUSFは20カ国からなる連合体で、1937年に表面処理技術の国際交流が目的で設立されました。日本は1964年に英国で開催したInterfinishに初めて参加し、翌1965年に正式に連合に加盟しました。1980年には日本の京都で開催され、産学の協力で過去最多の800名が参加しました。日本表面処理技術協会50年史によると、同協会はこれ以降、世界各国と交流を行うようになります。当時の金属表面技術誌(現:表面技術誌)にはその時の様子が詳しく特集されており、開催への力の入れようをうかがい知ることができます。

今回の北京大会にて、次回Interfinishの開催地が名古屋に決定しました。開催日程は2020年9月7日から11日まで、会場は名古屋大学東山キャンパスということまで確定しています。実際の準備作業は日本表面技術協会を中心に行っていきますが、皆様方のご参加、ご支援、ご協力をどうぞ宜しくお願い申し上げます。

さて、私は当社の研究所長だった時から研究員には、積極的な学会発表、参加を促してきました。私にとって学会とは、唯一、産学が集える場であり、参加を通じて多くの先生方、先輩、後輩と交流ができ、同業他社からも多くの刺激を受け、お互いに切磋琢磨することで、自分を育ててくれたという思いがあります。日本の企業は、経営状態が悪くなると、まず教育訓練費の削減を行うようです。学会への参加すら認めてもらえないと嘆く方もいるくらいです。そんなことで良いのでしょうか。当社では全額会社負担で、毎年数名を3ヵ月間の語学留学に派遣し、また希望者には社内での英語と中国語のレッスンを実施するなど、社員教育に力を入れています。

国際統計を専門とするグローバルノートの2014年の資料によると、日本の大学進学率は49%しかなく、統計40カ国中の29位で平均の56%にも届いていません。また、中国、米国、インドなどは、海外への留学者数が年々増えているのに対し、日本では海外への留学者数が2004年をピークにどんどん減少しています。今や、政治経済は海外なくしては語れません。

当社の海外現地法人の数は13法人まで増えています。日本からの駐在者も30名を超えました。今後は、若手のエンジニアや営業、管理部門の人間も積極的に海外に派遣し、グローバル人材を育てていきたいと考えております。そして国内のお客様に海外市場の状況や今後の動向などを適宜お伝えし、より一層皆様のビジネスに貢献できるよう努めて参る所存です。今後ともどうぞ宜しくお願い申し上げます。

4年に1回、オリンピックの年に開催されているInterfinishという表面処理技術に関する国際学会があります。Interfinishの主催はIUSF(International Union of Surface Finishing)で、日本の表面技術協会も加盟しています。今回は10カ国余から526名の参加があり、北京国家会議センターで盛大に開催されました。この会議場は北京五輪が行われたメインスタジアム(鳥の巣)のすぐ隣にあり、アジア最大の会議場となっています。当社は、中国表面工程協会副理事長兼IUSF会長である馬先生からの要請があり、基調講演、学術講演および併設された展示会へ出展という形で参加しました。

IUSFは20カ国からなる連合体で、1937年に表面処理技術の国際交流が目的で設立されました。日本は1964年に英国で開催したInterfinishに初めて参加し、翌1965年に正式に連合に加盟しました。1980年には日本の京都で開催され、産学の協力で過去最多の800名が参加しました。日本表面処理技術協会50年史によると、同協会はこれ以降、世界各国と交流を行うようになります。当時の金属表面技術誌(現:表面技術誌)にはその時の様子が詳しく特集されており、開催への力の入れようをうかがい知ることができます。

今回の北京大会にて、次回Interfinishの開催地が名古屋に決定しました。開催日程は2020年9月7日から11日まで、会場は名古屋大学東山キャンパスということまで確定しています。実際の準備作業は日本表面技術協会を中心に行っていきますが、皆様方のご参加、ご支援、ご協力をどうぞ宜しくお願い申し上げます。

さて、私は当社の研究所長だった時から研究員には、積極的な学会発表、参加を促してきました。私にとって学会とは、唯一、産学が集える場であり、参加を通じて多くの先生方、先輩、後輩と交流ができ、同業他社からも多くの刺激を受け、お互いに切磋琢磨することで、自分を育ててくれたという思いがあります。日本の企業は、経営状態が悪くなると、まず教育訓練費の削減を行うようです。学会への参加すら認めてもらえないと嘆く方もいるくらいです。そんなことで良いのでしょうか。当社では全額会社負担で、毎年数名を3ヵ月間の語学留学に派遣し、また希望者には社内での英語と中国語のレッスンを実施するなど、社員教育に力を入れています。

国際統計を専門とするグローバルノートの2014年の資料によると、日本の大学進学率は49%しかなく、統計40カ国中の29位で平均の56%にも届いていません。また、中国、米国、インドなどは、海外への留学者数が年々増えているのに対し、日本では海外への留学者数が2004年をピークにどんどん減少しています。今や、政治経済は海外なくしては語れません。

当社の海外現地法人の数は13法人まで増えています。日本からの駐在者も30名を超えました。今後は、若手のエンジニアや営業、管理部門の人間も積極的に海外に派遣し、グローバル人材を育てていきたいと考えております。そして国内のお客様に海外市場の状況や今後の動向などを適宜お伝えし、より一層皆様のビジネスに貢献できるよう努めて参る所存です。今後ともどうぞ宜しくお願い申し上げます。

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JCUテクニカルレポート 101号 2017年1月