株式会社JCU

GRIガイドライン対照表

本報告書には、「GRI(Global Reporting Intiative) サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」による標準開示項目の情報を記載しています。

GRIスタンダード 開示項目 情報掲載ページ
一般開示事項
1. 組織のプロフィール
GRI 102:
一般開示事項
102-1 組織の名称 会社情報>会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス マネジメント報告>CSRマネジメント
会社情報>会社概要
製品情報>製品情報一覧
環境報告>製品およびサービス環境配慮型製品
102-3 本社の所在地 会社情報>会社概要
102-4 事業所の所在地 会社情報>国内拠点
会社情報>海外拠点
有価証券報告書
102-5 所有形態および法人格 会社情報>会社概要
有価証券報告書
102-6 参入市場 会社情報>事業内容
102-7 組織の規模 会社情報>会社概要
有価証券報告書
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 社会性報告>従業員
有価証券報告書
102-9 サプライチェーン
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 トピックス一覧
IRニュース
102-11 予防原則または予防的アプローチ マネジメント報告>リスクマネジメント
環境報告>環境マネジメント
会社情報>事業継続計画
社会性報告>品質マネジネント体制
102-12 外部イニシアティブ
102-13 団体の会員資格
2. 戦略
  102-14 上級意思決定者の声明 CSR>経営者メッセージ
  102-15 重要なインパクト、リスク、機会 マネジメント報告>リスクマネジメント
会社情報>事業継続計画
3. 倫理と誠実性
  102-16 価値観、理念、行動基準・規範 会社情報>企業理念と行動基準
マネジメント報告> コンプライアンス
  102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 コーポレート・ガバナンス報告書
社会性報告>従業員内部および外部通報窓口の設置
社会性報告>お取引先さま内部および外部通報窓口の設置
4. ガバナンス
  102-18 ガバナンス構造 コーポレート・ガバナンス報告書
マネジメント報告>コーポレート・ガバナンス企業統治の体制
マネジメント報告>CSRマネジメントCSRマネジメント体制
  102-19 権限移譲
  102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任
  102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議
  102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレート・ガバナンス報告書
  102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス報告書
  102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 定時株主総会招集ご通知
コーポレート・ガバナンス報告書
  102-25 利益相反 コーポレート・ガバナンス報告書
  102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割
  102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見
  102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価
  102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント
  102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性
  102-31 経済、環境、社会項目のレビュー
  102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
  102-33 重大な懸念事項の伝達 コーポレート・ガバナンス報告書
  102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
  102-35 報酬方針 コーポレート・ガバナンス報告書
  102-36 報酬の決定プロセス コーポレート・ガバナンス報告書
  102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
  102-38 年間報酬総額の比率
  102-39 年間報酬総額比率の増加率
5. ステークホルダー・エンゲージメント
  102-40 ステークホルダー・グループのリスト マネジメント報告>CSRマネジメントステークホルダーとのコミュニケーション
  102-41 団体交渉協定
  102-42 ステークホルダーの特定および選定
  102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 マネジメント報告>CSRマネジメントステークホルダーとのコミュニケーション
  102-44 提起された重要な項目および懸念
6. 報告実務
  102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 会社情報>国内拠点
会社情報>海外拠点
有価証券報告書
  102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 編集方針・ダウンロード
  102-47 マテリアルな項目のリスト
  102-48 情報の再記述
  102-49 報告における変更
  102-50 報告期間 編集方針
  102-51 前回発行した報告書の日付
  102-52 報告サイクル 編集方針
  102-53 報告書に関する質問の窓口 編集方針
お問い合わせ
  102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 編集方針
GRIガイドライン対照表
  102-55 内容索引 GRIガイドライン対照表
  102-56 外部保証
マネジメント手法
GRI 103 :
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
経済
GRI 201:
経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値 有価証券報告書
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書
201-4 政府から受けた資金援助
GRI 202:
地域経済での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
GRI 203:
間接的な経済的インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス
203-2 著しい間接的な経済的インパクト
GRI 204:調達慣行 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
GRI 205:腐敗防止 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 行動基準
マネジメント報告>コンプライアンス
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
GRI 206:
反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
環境
GRI 301:原材料 301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料 環境報告>原材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
GRI 302:
エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量 環境報告>エネルギー再生可能エネルギーの利用
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減 環境報告>エネルギー再生可能エネルギーの利用
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI 303:水 303-1 水源別の取水量 環境報告>水使用量の把握
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源
303-3 リサイクル・リユースした水
GRI 304:
生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
GRI 305:
大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境報告>エネルギー温室効果ガスの把握
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 環境報告>エネルギー温室効果ガスの把握
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 環境報告>エネルギー再生可能エネルギーの利用
GRI 306:
排水および廃棄物
306-1 排水の水質および排出先 環境報告>汚染・廃棄物
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物
306-3 重大な漏出
306-4 有害廃棄物の輸送
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域
GRI 307:
環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反 環境報告>環境マネジメント法令への対応
GRI 308:
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
社会
GRI 401:雇用 401-1 従業員の新規雇用と離職 社会性報告>従業員雇用の定着に向けて
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 社会性報告>従業員多様性と機会均等
401-3 育児休暇 社会性報告>従業員多様性と機会均等
GRI 402:労使関係 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
GRI 403:
労働安全衛生
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項
GRI 404:研修と教育 404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 社会性報告>従業員人材育成
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 社会性報告>従業員人材育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
GRI 405:
ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 有価証券報告書
社会性報告>従業員多様性と機会均等
405-2 基本給と報酬総額の男女比
GRI 406:非差別 406-1 差別事例と実施した救済措置 有価証券報告書
社会性報告>従業員多様性と機会均等
GRI 407:
結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 有価証券報告書
社会性報告>従業員健全な労使関係
GRI 408:児童労働 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 有価証券報告書
社会性報告>従業員人権の尊重
GRI 409:強制労働 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 有価証券報告書
社会性報告>従業員人権の尊重
GRI 410:保安慣行 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
GRI 411:
先住民族の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
GRI 412:
人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
GRI 413:
地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 社会性報告>地域社会
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
GRI 414:
サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
GRI 415:公共政策 415-1 政治献金
GRI 416:
顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 社会性報告>お客さま製品に関する情報開示
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 社会性報告>お客さま製品に関する情報開示
GRI 417:
マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 社会性報告>お客さま製品に関する情報開示
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 社会性報告>お客さま製品に関する情報開示
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例報
GRI 418:
顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 社会性報告>お客さまお客さまなどの情報の保護
GRI 419:
社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反 行動基準
マネジメント報告>コンプライアンス